予測情報どう活かすかが重要

1999年に海洋研究開発機構の前身の海洋科学技術センターに入り、主に海溝型巨大地震を対象にした地震発生予測の研究を積み重ねている。大震法の見直しも含めた国の南海トラフ地震対策の議論では、地震の予測可能性を検証する調査部会の委員も務める。

現状の地震学の実力で規模や時間、場所など地震発生の「確定的なことを言うのは不可能」。ただ、観測網や理論などの進展で「今起きていることの把握・説明や次の複数の可能性を挙げる力は付きつつある」と強調する。

予測情報を含む現状評価が積極的に出されるとともに、自治体や企業、地域コミュニティーなどさまざまな立場で「そのような情報をどう減災に活かすか、どういう備えをしておけるかを考えてもらうことが必要」と話す。